コスト削減・運用効率化を実現する「クラウドコンピューティング」のサービスが出展する展示会として、2010年にスタートしました。2020年の関西展より「クラウド業務改革EXPO」に名称を変更。現在は、バックオフィスの業務効率化・生産性向上を実現するソリューションが数多く出展し、Japan IT Weekの中でも存在感のある展示会として成長しました。毎年、多くの情報システム部や総務・人事・経理などの部門の方がご来場されます。

見本市の役割のひとつは、新テクノロジーに光を当て新たなマーケットを創ることです。組込みシステム開発技術展の小さなカテゴリーにすぎなかった機器間通信（M2M）技術に着目し、2012年に専門見本市として独立。本展の誕生によってIoT／M2M技術はIT業界から大きな注目を集めるようになりました。Japan IT Weekに欠かせない展示会の一つとして、毎年開催をしています。

EC市場の拡大、キャッシュレスや店舗業務の効率化など次世代型店舗の普及など、モノの購入スタイルはテクノロジーの力で多様かつ便利なものへと急速に変化を遂げています。本展は、最新の通販支援サービスや店舗運営・集客・接客ソリューションなどが出展します。「ECの売上を伸ばしたい」「店舗運営・集客を改善したい」などの課題を持った方々が来場し、活発に商談が行われています。

「Japan IT Week春」を構成する展示会のひとつとして2018年からスタート。AI技術とそれを利用した業務自動化ソリューションが出展する見本市です。本展は、最新のAI技術を見せるだけではなく、来場者が自社にAI技術を導入するための見本市として開催しています。Japan IT Weekの中では、比較的歴史が浅いながらも、多くの企業が出展し、核となる展示会として毎年開催をしています。

メタバースはゲームやイベントなど限定的な分野にとどまらず、普段使いするツールとして広い分野での普及が期待されています。本展は、ビジネス活用のためのメタバース製品・サービスが出展する専門展として、2023年に初開催することが決まりました。Japan IT Weekに新たなジャンルが加わることで、来場者にとっても価値の高い展示会を目指していきます。

テクノロジーの発展により膨大なデータの収集・分析が可能となりました。このようなデータを経営判断や施策立案に利活用することは、企業にとって、すでに欠かせない要素となっています。本展示会は、あらゆるデータを経営に生かすための製品・サービスが集結。「データを可視化し、経営判断に生かしたい」「データ分析の相談をしたい」といった課題が解決できる展示会です。

無限の可能性を持つ宇宙ビジネスを、日本の主要産業の一つとする。その成長に貢献したいとの思いから、新たにこの展示会を立ち上げることとなりました。宇宙活用でビジネスを発展させたい方にご来場いただき、「データ利活用」「インフラ整備」「開発、製造」「宇宙空間利用」 などのソリューションを扱う出展企業との出会いの場を提供します。

本展は、働き方改革、オフィス防災、会計・法務をはじめ、福利厚生・人事業務支援など、企業・官公庁・学校・病院の総務・人事・経理・法務・経営の課題を解決する製品が一堂に出展する商談専門展です。

災害対策製品、感染対策、安否確認サービスなど、オフィス防災を強化するソリューションが多数出展する専門展示会です。

「適切なBCPの策定をしたい」「備蓄品・保存食を見直したい」「感染対策を強化したい」等といった課題を一挙に解決できます。また、防災業界の第一人者によるセミナーも併催。 防災担当の方々に製品・サービスの比較検討の場を提供するだけでなく、災害対策の最新動向を学ぶ場を設ける事で、災害対策の強化に貢献します。

オフィス向けサービスに特化した商談専門展です。「文具・事務用品」「贈答品・記念品」「業務代行」「出張管理」「車両管理」「水道光熱費 削減」など、あらゆるオフィスサービスが一堂に出展。来場する企業・官公庁・学校・病院の総務・人事・経営幹部の方々との商談の場として開催いたします。

労働人口の減少により、人材育成・人材獲得があらゆる組織の喫緊の課題となっているため、採用支援サービスや教育・研修サービスに大きな注目が集まっています。人事業務支援の商談専門展である「HR EXPO」では、このような人事向けのサービスが一堂に出展。「労務管理」「採用」「教育」など人事業務に関するすべての製品・サービスが出揃っていることから、来場した人事担当者から高い評価を得ています。

働き方改革EXPOはDX推進支援、AI・RPAツール、働く場改革サービスなど、生産性向上・長時間労働の削減を実現する製品が多数出展する専門展示会です。

「管理部門の業務DXを推進したい」「働きやすいオフィス環境を整えたい」「社内コミュニケーションの仕組みを作りたい」等といった課題を一挙に解決できます。