太陽電池、太陽光発電システム・二次電池・スマートグリッド・次世代火力など再生エネルギーに関するあらゆる技術・製品・システムが一堂に出展する展示会。東京で開催した「スマートエネルギーWeek」の成功を受け、「関西でもエネルギー関連の大規模展示会の開催」の要望を多数いただき、2013年より大阪で開催しています。西日本最大の創エネ・省エネ・蓄エネ 専門展として、年々飛躍して参ります。

住宅需要、メガソーラー、ソーラーシェアリングなど多方面に拡大する太陽光発電。 日本における再生可能エネルギーの中心的存在として、世界中から日本マーケットへ高い関心が寄せられています。 本展では太陽電池の製造に関する装置、部品・材料が所狭しと展示、世界中から来場する太陽電池メーカーと出展社が活発に商談を行っています。

東京展の成功を受けて、「大阪でも二次電池展を開催してほしい」という要望を多数いただいたこと。 また、主要二次電池メーカーの生産拠点が関西に数多く存在すること。 この2つの理由から、2014年9月、「第2回 関西 スマートエネルギー Week」内でデビューしました。 回を重ねるごとに「現場の製造・開発の技術者に一堂に会える」、「電池に詳しいユーザーが多く、案件スピードが速い」という評判が高まっており、年々規模が拡大しています。

2013年秋に開催の「第1回 関西 スマートエネルギー Week」は、大成功を収めました。 それに意を強くしたRX Japanは、第2回 関西展に向けて、新たに「関西 スマートグリッドEXPO」を開催。 関西には、出張旅費などの問題で、東京展に来場できない専門家が数十万名もいると言われています。 その方々が見本市会場に多数来場、活発な商談が行われ、本展はさらに魅力的な見本市になっています。

ESG投資の拡大が続き、企業にとって「脱炭素経営」がより一層求められる中、再エネ電力、ZEB/スマートビル、コーポレートPPAといった脱炭素ソリューションを取扱う企業が一堂に出展する展示会として開催。本展は関西最大級のエネルギー展である『SMART ENERGY WEEK【関西】』と同時開催いたします。

本展は、働き方改革、オフィス防災、会計・法務をはじめ、福利厚生・人事業務支援など、企業・官公庁・学校・病院の総務・人事・経理・法務・経営の課題を解決する製品が一堂に出展する商談専門展です。東京での同展示会が毎年規模を拡大する中、関西・西日本の方々からの開催を求める期待の声を受け、２０１６年、遂に大阪で開催いたしました。

RX Japanは企業の災害対策を支援する「オフィス防災EXPO」を東京で１２年間開催して参りましたが、東日本だけでなく、西日本企業の災害対策も促進するため、２０１６年１０月に大阪で第１回を開催しました。 本展には、備蓄品から防災ITソリューションまで、幅広い災害対策製品が一堂に出展。西日本企業の総務・防災担当者からは「自社の災害対策に活かせる見本市なので、ぜひ来場したい」と毎年、期待の声が数多く寄せられています。

「文具・事務用品」「出張管理」など総務部を中心としたバックオフィス部門の業務は幅が広く、今まで一度に課題を解決できる場は西日本にはありませんでした。 一方、総務部向けサービスを扱う多くの企業も、西日本のバックオフィス部門に提案できる場を探していました。 そうした中、RX Japanは双方のニーズに応えるために本展の開催を決定。関西を中心とする西日本企業の総務・人事・経営者が来場し、課題を解決するために商談する大見本市として盛大に開催しました。

人事部門の課題を解決するための商談の場として、東京では２０１３年より「HR EXPO」を開催。年々規模が拡大し、業界内で日本最大※ の規模に成長しました。 そうした中、東京に出展している多くの企業から「大阪でもHR EXPOを開催して欲しい」という強い要望をいただき２０１６年１０月に本展を初開催。 「人事給与システム」「採用支援」のサービスを扱う企業が多数出展。西日本企業の人事部にとって一度に製品・サービスを比較検討できる絶好の場です。 ※ 同種の見本市との出展社数、製品展示面積の比較。同時開催展を含む

２０１６年、政府において「働き方改革実現推進室」が設置されるなど、ますます働き方改革に注目が集まっています。そのような中、東京で開催している「働き方改革 EXPO」を大阪でも開催して欲しいという要望の高まりを受け、本展の開催を決定。 見本市に合わせ、「在宅勤務」「テレワーク」「オフィス戦略」などをテーマにした、本分野の第一人者によるセミナーも同時開催しており、総務・人事・経営者が毎年聴講しています。

RX Japanは、２０１６年７月に東京ビッグサイトで、「第１回 会計・財務EXPO」を開催。西日本においても経理担当者向け専門見本市が無く、開催を求める多くの声が寄せられたこと、そして、西日本には出張旅費などの問題で、東京展に来場できない経理担当者が何万名もいると言われていることから、大阪でも開催する運びとなりました。 本展の開催により、西日本ユーザーにとっては会計・財務業務に関する課題解決の場として、また、出展企業にとっては西日本への販路拡大の絶好の場として、ビジネスに欠かせない展示会となっています。

関西 総務・人事・経理Weekを構成する見本市の１つとして、２０１７年に初開催。 同時開催のセミナーでは、「健康経営の取組み事例」「社内コミュニケーションの活性化」などをテーマに開催し、西日本の人事・総務担当者が毎年聴講しています。 働き方の多様化や雇用問題を背景に、福利厚生制度への注目が高まっていることから、本展の急速な発展が見込まれています。