2019年2月末、１5回目を迎えた「スマートエネルギー展」には東京ドームのグラウンド6個分に及ぶ展示スペースに、世界29カ国から1,419社にのぼる、新エネ・省エネ関連の競合メーカーが出展。国内外から約6万7千名の専門家が来場しました。
このように、国際見本市は「同じ屋根の下に数百・数千の競合他社が集まるような、巨大な規模であること」が大きな特徴です。
なお、日本では、見本市の代わりに「展示会」という言葉が最もよく使われていますが、「展示会」と聞けば、「呉服屋さんの展示会」や、「デパートでの物産展」など、比較的規模の小さなイベントを想起させてしまう場合も多く、誤解を生じがちです。
したがって、本ウェブサイトでは「規模が巨大である」という特徴を表すために「国際見本市」という言葉を使っております。

2005年の第1回以来、スマートエネルギー展は毎年2月、東京ビッグサイトで開催され、2019年で15年目を迎えました。さらに、本展は今後も10年、20年、50年の長期にわたり、同じ会場で、同じ時期に開催され続ける予定です。これが、見本市の特徴であり、また、開催都市にとっての大きなメリットです。欧米では100年以上開催し続けている見本市も数多く存在しています。また、経済効果などのメリットは、数十年を通算すれば極めて巨大になります。これこそが、単発的なイベントとは大きく異なる点であり、世界中の国々が見本市に力を注いでいる理由です。

毎年初日には、右の写真にあるように、大規模な開会式が行われます。観客はまず、規模だけでなく、テープカッターの顔ぶれに驚かされます。毎年、各国大使、世界中の大手企業の社長、会長が多数出席します。
特に、2015年には、日本の資源エネルギー庁 長官の参加に加え、外務大臣政務官が安倍首相の祝辞を代読し、世界中の参加者を歓迎しました。なお、2014年には米国のケネディ大使（当時）も祝辞を述べてくれました。
このように、毎年同じ時期に、世界中から新エネルギー業界の要人が東京に集まって来ます。すなわち、本展によって、東京が新エネルギー産業の世界の中心地のひとつになっています。これが見本市のパワーです。

「スマートエネルギー展」では、ほとんど全てのブースで右の写真のように、活発に商談する姿が見られました。
その結果、3日間で1,660億円※（推定）の取引が行われました。
各出展社にとって、国際見本市は一度に多数の顧客に製品を売り込む効率的な販売機会です。また、競合他社の中に身を置くことによって刺激を受け、モチベーションが高められ、新製品開発の意欲が喚起される機会にもなっています。
一方、来場者にとっては、見本市は一度に多数の競合製品を比較検討し、その場で購入できる事が最大のメリットです。
このように、国際見本市は文字通りの「巨大な市場」です。
※本展をきっかけに 会期後6カ月以内に成立した商談金額 （出展社アンケートに基づき算出）

「スマートエネルギー展」は海外からの出展社スタッフ、および専門バイヤーの総参加者数が、66カ国9,450名に上り、まさに「真の国際見本市」となっています。
日本にいながらにして世界中の企業と取引できること。これが国際見本市の大きなメリットです。また、海外参加者のほとんどが交通や宿泊、さらには観光などに多額の費用を使っています。
世界中の国々は、自国への訪問客や観光客を増やすための強力な手段として国際見本市を位置づけ、積極的に推進しています。近年、日本政府や各自治体もようやくこのことを認識するようになり、見本市産業の育成に力を入れ始めています。

本展では展示に加えて、204セッションにのぼる講演会・セミナーを同時開催し、2万3,096名の専門家が受講、そのうち12%の2,689名が海外からの受講者でした。
すなわち、見本市は極めて大規模なコンベンション（国際会議）でもあります。しかもすべてのセミナーは、主催者のRX Japanが、毎年自らの責任でゼロから構築しています。
一方、日本ではコンベンションを「海外で開催される学術会議や国際会議」と狭い意味にとらえ、「誘致するもの」と考える傾向があります。
もし、政治・行政が、本気で日本をコンベンションや国際会議が盛んな国にし、訪日外国人を増やしたいなら、世界中の国々と同様、「日本を見本市の盛んな国にすべき」だと確信しています。　

本展では例年、初日の夕方、世界中のエネルギー業界トップ1,000名（出展社・来場メーカーの社長や幹部、新エネルギー分野の世界的学者やマスコミ、各国政府の代表・・・など）が出席し、主催者によるレセプションパーティーを開催しています。
ここでは、情報交換、売り込み、提携先の開拓などを目的に極めて活発な交流が行われています。ちなみに欧米などでは、人脈形成の場として非常に重要視されており、それを目的に参加する方も多数います。
この他にも、会期中の3日間で出展企業や大使館などによって、約50ものパーティーが開かれ、接待の数は何百件にもおよびます。
まさに見本市は人的交流を促進する最大級の手段となっています。

「スマートエネルギー展」では、開催期間中、出展社スタッフや来場者によって、宿泊、飲食、交通、装飾などに79億円もの金額が消費されました。これを下図のように、直接経済効果と呼びます。
中でも特筆すべきことは、海外からの※来場者と出展社スタッフを合わせた9,450名に加え、日本全国から7,949名、計1万7,399名が２〜３日間宿泊したことです。（※報道関係者含む）
宿泊が増えれば、それに比例して経済効果は膨大になります。例えば交通費は、世界中、日本全国から来場するので、約22億円の巨額に達しました。
また、本展はすでに15回目を迎えましたが、それは、15年間にわたって、この巨大な経済効果が開催地東京にもたらされたことを意味します。単純に計算すれば、すでに1,179億円の経済効果がもたらされたことになります。
本展は今後も10年、20年と続くので、経済効果の累計総額は、数千億円にものぼると見込まれています。
また、装飾、警備、通訳、マンパワーなどの雇用創出数は計7,877名にのぼりました。
確かに、オリンピックやワールドカップなどは一度で巨大なメリットをもたらし、開催国を大きく発展させるため、極めて大きな意義があります。しかし、何十年に一度しか巡って来ず、しかも他人の意志によって開催が決まります。
その点、見本市は自らの創意と工夫で創り出すことができ、何十年にもわたり、継続して開催することが可能です。この点が、世界各国が見本市の開催に力を入れている理由です。
日本も、早急に「見本市立国」を実現すべきだと信じます。