広報・IR業務の効率化や企業ブランド向上の実現を支援する展示会です。企業ブランディングやIR業務支援、効果測定ツールなど、あらゆる組織・団体にとって必要不可欠な広報・PRサービスから、IR支援サービスまで一堂に出展。来場する様々な企業の広報・IR担当の方々との本格的な商談の場として、年々規模を拡大しています。

Japan IT Week 名古屋は、【名古屋】クラウド 業務改革 EXPO、【名古屋】IoT ソリューション展、【名古屋】次世代 EC＆店舗 EXPO、【名古屋】AI・業務自動化 展など9つの専門展から構成される中部地方最大※１ のIT展示会です。 「名古屋でもIT展示会を開催してほしい」「中部地方の販路を拡大したい」という業界関係者からの声を受け、2021年、初開催いたします。初回は250社※2 が出展し、18,000人※2 が来場予定。東京・大阪に続き、年4回開催することで、全国各地のIT業界の活性化に貢献していきます。 （※1 同種の展示会との出展社数、製品展示面積の比較。 ※2 予定。）

「働き方改革」が企業の喫緊の課題となった昨今、あらゆる職場において、業務の効率化が求められています。 このような背景のもと、本展には、今の時代に沿った働き方を推進する製品・サービスが一堂に出展。リモートワーク支援、グループウェア、ビジネスチャット、経費精算システム、ERPなどが出展する本展は、ユーザーの課題解決に欠かせない見本市として、大きな期待が寄せられています。

自動車や最新のデジタル機器の開発に欠かせない組込み技術に特化した専門見本市が、ついに中部地方でも開催いたします。 ものづくり産業の集積地である名古屋で開催することで、あらゆる業界に貢献していくことが期待されています。

高度化したサイバー攻撃や内部不正による情報漏えい等が絶えない昨今、業界・職種問わず、セキュリティ検討は欠かすことのできない重要な業務となっています。 本展は企業が保有する重要な機密情報を守るための、あらゆる情報技術が一堂に出展する専門見本市です。 東京・大阪に続き、名古屋でも開催することで、業界全体をさらに活性化させていきます。

ITを活用し、効果的なマーケティングを行うためのソリューションが一堂に出展する専門見本市を中部地方でも開催を熱望する声が業界より数多く寄せられ、Japan IT Week【名古屋】内での開催を決定。 会場では、最新のマーケティングトレンドを知ることが出来るだけでなく、事例やデモを交えながら具体的な話を進められます。 次から次へと新しい手法が出てくる中で、自社にあった最適なソリューションを絞り込み、検討できるのも、その場で商談ができる展示会ならではです。

自動車や家電製品、住宅、工場設備など、私たちの身の回りにある様々なものがネットワークに接続され、暮らしを便利にする新たなサービスが続々と生まれています。 そのベースとなるIoT技術が本展に一堂に出展。 2020年から日本で商用サービスが展開されていく5Gソリューションも加わることで、さらなる業界の発展に貢献していきます。

通販事業の促進、無人店舗やキャッシュレス決済など店舗のIT化を実現できる見本市を、中部地方でも開催してほしいというニーズに応え、Japan IT Week【名古屋】内での開催を決定。 本展は、東京や関西の見本市に参加することが難しい中部地方を拠点とする小売業、通販、飲食・サービス、メーカーなどの経営、EC、マーケティング、店舗運営、物流部門の方々などをはじめとする18,000名※1 が来場し、中部地方最大※2 の見本市として開催します。 （※1 予定。同時開催展を含む。※2 同種の展示会との出展社数、製品展示面積の比較。 ）

AI技術や、RPA・チャットボットといった業務を自動化するソリューションが一堂に出展する見本市です。 本展は「単なる業界のお祭り」ではなく、「ユーザーと商談する場」であることが最大の特長です。出展ブースには最新のAI技術を展示するだけではなく、真剣な商談が数多く行われます。来場者が自社にAI技術を導入検討しやすいよう、ほぼ全てのブースにテーブルと椅子が置いてあり、座ってじっくりと商談をしている姿が会場のいたるところで見られます。

本展は、1992年に「Japan IT Week」の原点として誕生。その後毎年開催し、今ではIT業界に欠かせない商談の場となっています。2021年からはついに名古屋でも開催することとなり、中部地方のIT業界の開発効率向上に貢献していきます。

1996年、「データウェアハウス&CRM EXPO」として誕生した本展は、時代の流れとともに「セールスDX EXPO」に生まれ変わり、新たな市場を獲得しています。 SFAや顧客管理、オンライン商談など営業を効率化する製品・サービスは、人手不足の解消や多様な働き方を実現するする手段の１つとして、注目されています。東京・大阪に続き、名古屋でも開催する事で、企業の導入・活用の場を広げていきます。